高齢になってから必要な保険とは

 ある程度年齢のいった人に必要な保険には、どのようなものがあるのでしょうか?若い頃のように、死亡保障などに重点を置いた保険でなくなっているのは事実でしょう。

やはり、老後の生活全般に関することが中心になってきます。

「老後に必要な保険は」

  • 個人年金保険

    個人で生命保険会社などと契約して入る保険で、公的年金のように、一定期間、または一生に渡って年金を受け取ることができます。

  • 医療保険

    病気やケガによる入院や手術などの費用が保証されます。

  • 介護保険

    要介護状態になったときの、介護費用などをカバーしてくれます。


などでしょうか。若い頃は、病気などしなかった方も、年齢とともに体も弱ってきます。また、生活費の柱が、給与収入などから年金に変わっていきます。そういう、日常を生活していくうえでの保障が、ある程度年齢のいった方のニーズではないでしょうか。

個人年金保険で公的年金の不足分をカバー

一般的に年金と呼ばれるものには、大きく分けて3種類あります。日本の国民全員が加入している公的年金(国民年金や厚生年金など)や個人で加入している個人年金などです。

  • 公的年金

    国民年金や厚生年金、共済年金などの国や共済組合が運営する年金です。

  • 企業年金

    企業が独自に導入している制度で、導入していない会社もたくさんあります。

  • 個人年金

    個人で保険会社などと契約して入る年金で、公的年金の不足分を補うような役割を持っています。


これらの年金を組み合わせて、老後の生活をしていくことになります。もちろん、働いて勤労収入を得る、もしくは、貯蓄を切り崩すということも、老後の生活設計の中に入ってきます。

なんと言っても公的年金がベースになります

公的年金は、20歳以上60歳までの人全員が加入している「国民年金」と、70歳未満で会社に勤めている人が加入している「厚生年金」、公務員や教職員が加入している「共済年金」に分かれています。

会社員、公務員、自営業のいずれであっても、ずっと保険料を払ってきているので、支給される金額も比較的多く、老後の生活の柱となりえる年金です。ですが、保険料の未納などがあれば、将来の年金支給額に影響してきますから注意が必要です。

企業年金は企業の複利厚生の一環

企業年金は会社として導入するものですから、導入していない会社も多く存在します。

企業年金は、導入企業の退職金制度と綿密な関係にあるため、退職金の代わりになったりします。退職金として、一括で受け取ることも、年金として受け取ることも、その両方として受け取ることを選択できるのが一般的です。

老後の生活設計は

公的年金+企業年金(ある人は)で、老後の生活費が十分確保できる方、少し不足する方、まったく不足する方、受け取る年金額によって受け止め方はさまざまだと思います。

もちろん、勤労収入がある方、預貯金をたくさん持っている方は、年金で支給される額に、それらを加えて生活プランを立てていくことになります。働いている方は、あとどれくらい働いていられるのかも、考えておかなければいけないでしょう。

年金収入だけで、まったく不足する方は、個人年金保険などに加入して老後の収入額を増やす努力が必要です。また、できるだけ預金を増やすことも大事です。想定外の出費というのはよくあることですから、それに備える準備もして行かなければいけません。

老後の生活費は、多くの人が「公的年金+個人年金保険などの自己資金」という形になりますから、この自己資金をどういう方法で準備していくかを、早い時期から考えておくといいでしょう。

老後の生活設計を考える際に、自己資金がどれくらいあるかがポイントになるからです。

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