老後の収入割合はどうなっているのか

 老後の収入割合はどうなっているか、を考えたことはあるでしょうか?ある調査では、「公的年金(44.9%)」、「自分の就労収入(18.7%)」、「退職金の取り崩しや企業年金(14.9%)」、「金融資産の取り崩し(12.2%)」などが上位にきています。

男性・女性の別では、男性が「公的年金(45.4%)」、「自分の就労収入(20.3%)」となっており、女性は「公的年金(43.9%)」、「自分の就労収入(15.1%)」となっていて、男性よりも少し割合が下がるものの、公的年金と就労収入が老後の収入の主なものと考えているようです。

老後の収入割合を予想すると

先の結果は、生命保険文化センターというところが行った「予想する老後の収入」に関するもので、最も多かった回答は公的年金となっていましたが、それ以外はどのようになっているのでしょうか。

下のグラフは、「予想する老後の収入」に関する調査で、「老後も働くと回答した人と働かないと回答した人」別に、将来の収入を予測したものです。(グラフにマウスをあてると%が表示されます)

出典)財団法人生命保険文化センター

働かない人たちでは、「公的年金(56.3%)」が5割を超え、働く層では「公的年金(45.0%)」が4割強となっていて、老後に働くかどうかで「公的年金」に対する依存度が大きく違っていることがわかります。

ただ、働くという層の方々も、いったい何歳まで健康で働いていられるのか、働けなくなったらどうするのか、など将来に何かがあった時に対応できるような備えは必要になります。


また、将来の公的年金の給付水準や金融資産、就労環境などを考慮して、将来にどれくらいの生活費が必要と考えているかについては、概ね下記のようになっています。

出典)財団法人生命保険文化センター

最も多かったのが「20~25万円未満(32.2%」で、ついで「30~35万円未満(20.5%」となっています。平均では、月の生活費として23.6万円は必要という結果になっています。

ただ、月あたりの必要生活費も、地域によって若干の違いはあるでしょうし、また、住宅が持ち家なのか賃貸なのかでも違ってくると思います。賃貸の場合なら、毎月の家賃がかかりますし、住んでいる地域によって家賃にも格差がありますから、平均通りとはいかないかもしれません。

そういう個別の事情も考慮し、この調査結果などを参考に、どれくらいの生活費が将来必要になるのかを考えてみるといいでしょう。


まとめ

老後の収入は、やはり「公的年金」に頼るところが大きくなります。それとともに、働いて収入を得ると考えている方々も多くなっていました。公的年金(国民年金・厚生年金・共済年金)だけでは、生活費が不足すると考えている様子も、この調査からうかがえます。

また、「老後の最大の生活不安は」のなかでもご紹介していますが、将来の暮らしへの不安要因は、「年金や保険が十分でないから」(73.4%)、「十分な金融資産がないから」(70.4%)という結果も出ています。公的年金だけで暮らせるという方は、ほんの一握りの人たちだけですから、私たちは、「年金+保険+預貯金+(働く)」で老後の生活を乗り切っていくしかありません。


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