老後には、生命保険や損害保険を見直して保険料の低減を図ることも大事になります。以前に入った保険を見直すというのは、なかなか難しい作業になりますが、だからと言ってそのまま放置していても良い事はありません。

特に、会社員だった頃に会社の上司に勧められてとか、取引先との関係でとか、義理で入った保険や、何となく入った保険は見直しをしてみるべきでしょう。その結果、今よりも大幅に保険料を安くできる事もあるからです。

同じような保障のある保険であっても、保険会社によって保険料が大きく変わることもあります。保険を見直す中には、中途付加や変更、追加契約なども含まれますから、自分にあった本当に必要な保険を探す良い機会になるでしょう。

　保険も預貯金も共に私たちの老後の生活を支えるためには欠かせないものです。普段から老後のために預金をしておくことは必要なことです。また、個人年金保険などの年金型の保険に入っておくことも必要でしょう。

ここで、貯金と保険の違いを整理し、老後の生活を支えていくために、どちらが良いのか考えてみたいと思います。

　老後の生活は、バリバリ働いていた若い頃のようにはいきません。収入だって減ってしまいますし、場合によっては収入は年金だけということもあるでしょう。

入ってくるお金が少なくなるのですから、出て行くお金も少なくするというのが、ごく自然のあり方だと思います。削れるところは減らして、生活自体をスリムにしていくことで、生活費を低く抑えることができます。

　生命保険は大きく分けて、定期保険、終身保険、養老保険の種類があります。いま生命保険に加入している方は、自分がどのタイプの生命保険に加入しているのか、確認してみるといいと思います。

なお、保険という単位でくくれば、生命保険、損害保険、医療・傷害保険の3タイプに分かれています。

　企業年金制度が勤めている会社にあればの話になりますが、退職金を一括で一時金としてもらうのと、ある程度を一時金でもらい、残りを年金形式でもらうのとでは、どちらが得するもらい方になるでしょうか？

得するかどうかのポイントは、税金がどのくらい取られるのかということになります。さらに、もう1つは予定利率が良い場合です。予定利率は、記事執筆現在1.5％前後ですから、それが昔のように5％程度もあれば、すべてを一時金としてもらうより、いま必要なお金を一時金としてもらい、残りは年金形式にしたほうが得をします。

　企業年金とは、会社が勤めている社員の将来のために年金を支給する仕組みで、導入している企業も多いようです。厚生労働省の「就労条件総合調査（平成20年）」によると、従業員1,000人以上の大企業では80％以上、全体でも40％以上の会社に企業年金制度があります。

企業年金制度がある場合と無い場合とでは、何がどう違うのでしょうか？

　国民年金の支給開始は原則65歳からと決まっています。ですが、この支給開始を早くしたり遅くしたりすることができます。65歳からの支給を65歳より前にすることを「繰上げ受給」といい、後にすることを「繰り下げ受給」といいます。これらは、どちらも本人の希望で早くしたり遅くしたりすることができます。

例えば、65歳からの受給を60歳に繰上げした場合、1ヶ月繰り上げるごとに0.5％ずつ支給が減らされてしまいます。ですが、60歳で定年退職した場合などは、本格的に年金が支給される65歳までのつなぎとして利用することもできます。